スタッフの構成（23年4月時点）：
医師２名（内、専門医１名）、理学療法士16名、作業療法士8名、言語聴覚士2名
対応する頻度の多い疾患と訓練：
脳卒中急性期、頭部外傷急性期、骨関節疾患の術後、呼吸器疾患の急性増悪期、神経難病の急性増悪期、小児発達障害、熱傷急性期などの急性期疾患を対象としています。いずれの疾患に対しても専用の入院病床はありませんので、各々の診療科で入院治療を行っている間に、同時並行して機能回復訓練等を行って参ります。急性期を担う病院におけるリハビリテーション（以下リハビリと略す）部門として、入院患者に短期集中訓練を実施しています。
●急性期リハビリの充実
緊急入院した当初の１ヶ月間を対象として、脳卒中急性期を中心に各種疾患の急性期のリハビリを充実させてきました。長期臥床による廃用を防止し、早期離床を目的として、気管内挿管が施されていても、人工呼吸器管理下にあっても、全身状態が許される状況であれば車椅子を用いた座位訓練を励行しています。呼吸器合併症が疑われる症例では体位排痰ドレナージの手段として、腹臥位または半腹臥位での排痰ドレナージ法の技術を病院全体に普及しました。肺炎に至る症例が減少し、褥瘡ができる症例が激減しました。ひいては早期自宅退院に貢献したと考えています。
片麻痺を呈する脳梗塞、脳出血では、意識障害や認知障害が重度でない限り、家族と共に集中的な機能訓練を実施することにより、約半数の患者さんが１ヵ月以内に自宅退院しています。しっかりした下肢装具を作製・装着して、麻痺が残存した下肢にも体重をかけて歩けるようにして、必要な住宅改修を済ませて、安全に在宅生活ができるように退院準備を行っています。
継続した入院リハビリの必要例に対しては、医療処置内容や障害に応じた適切な病院に紹介しています。退院後の在宅生活の維持に対しては、介護者の負担軽減に配慮して、福祉制度や介護保険制度を活用して、地域連携病院や施設での通所・訪問リハビリを加えた地域連携を実施しています。
 
Stroke Care Unit開設と共に、併設するC3病棟内に70㎡床相当の面積を有する訓練スペースを確保し、より早期からの短期集中訓練を可能にしました。その上で自宅退院の準備を集中的に行うため、外来訓練を減らして、回復期・維持期を担う意向を示して頂ける病院と更なる連携強化を図っています。在職リハスタッフの資質向上こそ必要だと考えています。
●地域連携の推進
近隣の地域連携病院、老健施設との連携を推進し、さらには、近隣の在宅介護支援センターやヘルパー事業所のスタッフとの連携を深めてきました。
当院から直接的に自宅退院する場合には、介護保険の手続きを行い、入院中からケアマネージャーや事業所担当者とも介護プランを検討し、住宅改修や介護サービスの内容を決定しています。また、在宅での機能維持の自主トレーニング内容と機能訓練の介助法を家族ならびに担当ヘルパーに実技講習を兼ねて指導しています。
症例単位の直接指導が最も有効な教育研修であると考えています。転院例に対しては、連携できている病院においては、常勤の理学療法士、作業療法士に対する実技研修を実施し、機能訓練の継続を図っています。
この活動を踏まえて、『地域リハビリテーション支援センター』の指定医療機関として認定を受けました。
●『地域リハビリテーション支援センター』
平成１５年７月には東京都が推進している『地域リハビリテーション支援事業』の北多摩南部医療圏の指定医療機関として認定を受けました。
医療機関、介護保険関連機関、自治体からのリハビリに関する各種相談を受付けます。相談内容については秘密厳守と致します。即時回答できるものは一日両日中にお返事いたします。情報不足の場合には、詳細情報を伺うこともあります。
検討を要する場合は１～２週間の猶予を頂きたいと思います。相談の折には診断名とかかりつけ医のお名前の記入を忘れずにお願いします。
●相談（月～金）はファックスか電子メールでご連絡下さい。
ファックス： ０４２２－３４－２８３３
電子メール：rehab01@musashino.jrc.or.jp
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地域がん診療連携拠点病院
